シンプルで使い勝手の良さを実感!

e-navi給与明細は画面も操作もシンプルで使い勝手が良かったです。
これだけの機能がありながら費用が安くコストパフォーマンスが高いのでe-naviに決めました。ちょっと褒めすぎかな?(笑)

株式会社アクティブ 企画管理本部

部長 栗原 秀和 様/マネージャー 半場 優子 様

e-navi給与明細[WEB版]を使用中
公開人数:150人/給与ソフト:給与奉行

株式会社アクティブ

情報システムの受託開発、および自社開発の各種パッケージ・システムを展開する株式会社アクティブ様。
企画管理本部、 部長の栗原 秀和様と人事・総務担当 マネージャーの半場 優子様にe-navi給与明細の導入効果などを伺いました

  • 課題:
    1. ①コスト削減。
    2. ②源泉徴収票をWEB閲覧・印刷したい。
  • 解決:
    1. ①紙・封筒・郵送代を削減できた。
    2. ②WEB閲覧&A4普通紙に印刷できる。

「人間力」「技術力」「対応力」という3つの力を重視

- 御社の業務の特徴・強みなどをお聞かせください。

アクティブは、創業以来培ったシステム開発力に加え、日々進化する技術を積極的に取り入れる事で、複雑化するITプロセスの中で、お客様のニーズを適格に捕らえた信頼性の高い情報システムを提供しております。
当社では、「人間力」「技術力」「対応力」という3つの力を重視し、ただのYESマンの技術集団ではなく、隠れているニーズを掘り下げて真にお客様の望む提案ができるSEであることを目指しております。また、当社の理念は、『人を大切にする』こと。 『人』とは、お客様であり、協力会社の方々であり、当社の社員でもあります。 関わる人皆の満足度を向上し、豊で温かみのある社会を実現することが当社の存在意義だと考えております。

コストパフォーマンスが高いのでe-naviに決めました

- システム導入のきっかけを教えてください。

業務効率化は勿論ですが、給与明細書の紛失による情報漏洩の心配がなく、ID・パスワード入力でいつでも給与明細が閲覧できるなど社員側のメリットも多い為、給与明細書のWEB化は以前から検討していました。本格的に導入に向けて動き出した時に、ホームページ検索でe-navi給与明細を知りました。

- e-navi給与明細を選定したポイントを教えてください。

他社とも比較しましたが、業務効率化を図るという目的の中で、e-navi給与明細は画面も操作もシンプルで使い勝手がよかったです。また源泉徴収票はWEB閲覧だけでなく、A4普通紙に印刷できる事も大きなポイントでした。パソコン・携帯・スマートフォンに標準で対応しており、これだけの機能がありながら費用が安く、コストパフォーマンスが高いので、e-naviに決めました。ちょっと褒めすぎかな?(笑)

部長 栗原 秀和 様/マネージャー 半場 優子 様

前日に作業しても間に合うので、精神的な負担がなくなりました

- 導入前に比べて大きく変化したところはございますか。

紙代・封筒代・郵送代といったコスト削減だけではなく、今までの「専用紙に印刷→封入→チェックしてから封緘」の手間もなくなり、断然楽になりました。前日に作業しても間に合うので、精神的な負担もなくなりました。また、社員から「画面が綺麗」と好評で、良かったです。

スマートフォン専用サイトから綺麗な画面で明細が閲覧できると好評!

- 社員皆様の反響は如何でしょうか。

社員からは、給与明細書がシンプルで画面も綺麗という声を聞いております。スマートフォン専用サイトもあり、社員はパソコン・携帯・スマートフォンそれぞれ自分の環境で給与明細書を閲覧できるので、好評です。

スマホ画面ログイン画面トップ画面給与明細画面
- その他、活用されている機能などはございますか。

社員にログイン・パスワードを通達する際に、「同報メール機能」を使用しております。

- 導入後、サポートはご利用いただきましたか。

操作方法などの不明点は電話やメールで問い合わせていますが、イー・クリエーションさんはすぐ繋がり、迅速に対応してもらえるので、助かってます。

100年、200年と永続的に発展し続けることのできる会社へ

- 最後に、今後の事業の方向性をお聞かせ下さい。

100年、200年と永続的に発展し続けることのできる会社を目指し、会社全体が一定のルールのもとで統括される仕組みや内部管理体制を整備し続けております。
「5つの企業価値」として、顧客価値・従業員価値・社会価値・債権者価値・株主価値を理念に掲げ、「アクティブの顧客になりたい」・「アクティブの社員になりたい」・「アクティブの株主になりたい」と思ってもらえる企業を目指しております。

株式会社アクティブ
代表者:
石塚 英一
設立:
1989年11月
資本金:
36,400,000円
事業内容:
情報システムの企画・提案、システムコンサルティング、ネットワークの構築、運用、データベースの設計・構築・チューニング、ソフトウエアの開発及び保守、Webコンテンツ企画・制作・保守、一般労働者派遣、前項目に付帯する一切の業務
拠点:
本社(東京)
URL:
https://www.active.jp/